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医療関連市場「AI、IoT、5G、8K、ロボット」の融合で5年後は2倍に!

医療費抑制の施策あるものの医療関連市場は拡大傾向

医療関連市場IT(Information Technology:情報技術)など先端技術に特化した市場調査会社・富士キメラ総研は平成30年8月16日、「「メディカルソリューション市場調査総覧2018」を発表。
国内の医療関連市場は、安倍政権による医療費抑制の施策が引き続き見られるものの、拡大傾向にあり、今後も医療機器やサービス、システムなどの高度化に合わせ、本格的にAI(Artificial Intelligence:人工知能)やIoT(Internet of Things:モノのインターンネット)、5G(5th Generation:第5世代移動通信システム)が活用されると予測しています。

「低侵襲治療」や「遠隔診療」はすでに実現化

ここ数年で医療業界は、様々な面で医療の高度化が進捗し、これまで不可能であった患者に負担をかけない「低侵襲治療」や、域内に医師のいない地域、離島などでは「遠隔診療」が年々実現しています。
安倍政権においても高度な医療機器や医療システムを追求する施策が示されており、2020年には1兆円の医療機器の輸出を目指し、厚生労働省や経済産業省、医療関連団体、JETRO(Japan External Trade Organization:日本貿易振興機構)、地方自治体、大学など連携した動きも見られます。
国内の医療機器や医療システムは、今後も高度化が加速して行く方向性にあります。

「遠隔診療」市場は2023年には2倍に

医療関連市場調査結果では、遠隔医療関連システムやサービスの伸長や医用画像機器のニーズの増加、AIやIoTを活用した最先端医療機器への切り替え、クラウド型カルテシステムの普及、映像機器を活用した手術関連機器やシステムのニーズの増加により医療関連市場が拡大するとしています。
特に遠隔医療関連システムやサービスは、2023年の予測では現在の約2倍弱の251億円と試算し、平成30年は遠隔医療に参入する企業が増加し、さらに伸びると予測しています。

消費税増税、診療報酬改定で市場拡大へ

2019年10月には、消費税増税が予定されており、診療報酬の改定など遠隔医療関連システム・サービスのニーズが増加し、さらに2020年にはWindows7のサポート終了でリプレースニーズにより一時的な市場拡大が期待されています。
また、大規模病院では、手術用顕微鏡システムで3D、4K、8K対応の医療機器の導入が進み、手術支援ロボットの保険対象手術が増加し、特許期間終了に伴う参入企業の増加も予測されます。
最先端医療の追求から、医療機器の高度化が進み、最先端映像技術の活用、手術支援ロボット、内視鏡の高性能化などインテリジェント手術や診療が具体化しています。

[2018.9.11更新]

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