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医療機関悩ませる医療機器への電波!原因はスマートフォンだけでなく建物構造も

医療機器誤作動防止で病院での携帯電話厳禁は、今はなし

医療機器への電波日本は1億総ケータイ時代となり、国内には通信会社の基地局の建設が続々と進み、都心部ではフリーのWi-Fi(無線LAN)を利用できる地域も増えてきました。
一方、医療機関では、電波環境により医療機器などへの影響も考えられ院内は「ケータイOFF」が常識でしたが、通信会社の技術革新により2G(第2世代)の携帯電話から、出力の弱い3G、4Gが普及し、医療機器への電波による影響が軽減されました。
これは、平成25年に電波行政を管轄する総務省が公表した指針でも、病院のロビーや病棟での携帯電話の使用は影響なく、診療室内でも影響は限定的としていることからも理解できます。

目では見えない医療機関内での電波、医療機器への影響は?

医療機関において電波とは、携帯電話の電波は施設課、医療機器が発する電波は臨床工学部、患者自身が使用するWi-Fiなど、医療機関内で電波が相互にどのように影響を与え影響しているのか管理することは難しくなっています。
縦横無尽に見えない電波を放置すれば、医療機器に誤作動を招いたり、電波が届かず医療機器が作動しなくなる恐れもあり、利便性とは逆に命に関わる状況にもなりえません。

総務省、医療機関内の電波チェックを年1回要請

医療機器への電波総務省は、医療機関内に電波の届かない場所がないか年1回の点検を医療機関へ要請していますが、発信器を持ったスタッフが院内隅々までチェックするには人員が足りないのが現状。
国立国際医療研究センター病院でも病室や廊下、トイレなどスタッフ3人で1週間かかったと言います。
2020年にはPHSケータイのサービス終了で、今後はスマートフォンが医療関係者での連携となる中、電波環境の整備が課題となってきています。
この課題に、医療機関内を悩ませる電波について電波を「見える化」する技術を平成30年6月に開発したのが、通信会社や医療機器メーカーでもなく、ゼネコンの大成建設でした。

建物の構造で、医療機器の結果が異なることも把握

大成建設のシステムは、建物の設計図や配線図に基づいて電波の動きをシミュレーションし、画面上に色別で表示し、医療機関隅々まで点検作業する必要もないというもの。
電波は、建物の構造に起因することも多く、医療機器のテストでは防火用の鉄扉の開閉で異なる結果も得られています。
医療機関において今後、携帯電話や医療機器のIoT(Internet of Things:モノのインターンネット)化により様々な機器に電波が搭載される時代に、電波の「見える化」は、重要な課題にもなってきます。

[2018.8.28更新]

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