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期待される災害対策用の可搬型医療機器!クラウド利用で救命率はさらに向上

世界的な異常気象、被災者は増加するだけ

世界的な異常気象により各国ではゲリラ豪雨や土砂崩れ、地震や火山噴火、山火事など災害にあい、これは日本においても同様のことが言えます。
平成30年に入り、1月〜3月にかけ日本海側で平年の6倍を超える記録的な大雪で家屋全壊や雪下ろしのため屋根からの転落、亡くなった方や重症者も出ました。
4月には大分県の土砂災害で6名がなくなり、7月には大阪北部で震度6弱の地震や、西日本を中心に豪雨が長引き200名以上の方が亡くなっています。
さらに、同月には台風7号が強い勢力を維持したまま日本を逆方向に進むなど、これまでの災害被害の想定は通じなくなっています。

豪雨災害で、病院1階の医療機器は全滅

可搬型医療機器このような緊急事態に要望されているのは災害対策用の医療機器であり、7月の西日本豪雨では岡山県倉敷市真備町の「まび記念病院」が、突然のように1階まで浸水し、1階の医療機器全てが使えない状況になりました。
ここ数年、災害対策用の医療機器の整備が重要視されていますが、現状は災害現場においてニーズに応えられるとは言えません。
全国的には、心臓疾患などによる突然死への救命率を高めるAED(Automated External Defibrillator:自動体外式除細動器)は普及しているものの、その他の救命用の医療機器では救急救命士が手軽に利用できる医療機器は、ほぼ存在していません。

可搬型の医療機器はまだまだ不整備

現在、可搬型の医療機器として心電図モニターや血圧計、パルスオキシメーターなどは単体では存在するものの、1ケ所に揃っていることは珍しく、災害現場までの移動時間が問題視されていました。
すでに、日本の医療機器メーカーでは、これらの機能に超音波エコーや局所酸素飽和度モニターなどを組み込んだ一体型のポータブルな可搬型医療機器の開発も手がけています。
さらに、国立国際医療研究センターでは、災害現場からクラウド(インターネット上のサーバー)経由で被災者の心電図などのデータを搬送先の医療機関にリアルタイムで共有できるシステムも開発しています。

可搬型医療機器、超高齢化迎え介護、福祉分野でも有効

可搬型医療機器このシステムは、災害対策を目的に構築しているものですが、日本はこの先超高齢化社会を迎え、在宅介護や福祉分野でも体調の急変に可搬型医療機器があれば対応することも可能です。
医療機関の不在地域や離島などにおいても、自治体や集会所などに可搬型医療機器が整備されれば、医療に役立ちます。
人命救助という災害対策のための可搬型医療機器の導入に、クラウドによるデータ処理が可能となれば多くの有益な医療機器へ発展する可能性があります。
さらに、症例や対応事例がデータ化され積み重なれば、可搬型医療機器とクラウドによって救命率がさらに高まると考えられます。

[2018.8.3更新]

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